オンライン公開セミナー「いま職場に必要ながん教育」が開催されました。
7月6日に開催のオンライン公開セミナー「大人だけが知らない『がん』を知る～『いま、職場に必要ながん教育』」は、多くの皆様にご視聴いただきました。改めて御礼申し上げます。
セミナーには、日ごろから組合員の健康問題に心を砕いておられる健康保険組合関係者のみならず、多くの人事ご担当者様にもご参加をいただきました。
■なぜ、いま職場でがん教育が必要なのか？
東京大学大学院医学系研究科 中川恵一特任教授は「がん」は加齢とともに罹患リスクが高くなるため、今後、雇用期間が延長される社会では、従業員自身の治療はもとより、
従業員が家族の看護等で休業することで、企業や健康保険組合は大きな負担を抱えることになると警鐘を鳴らしました。
一方、従業員が正しい「がんの予防法」を知り実践することは、がん罹患時のリスクを最小限に抑えることにつながる可能性があることも強調しました。
他にも、「がん」発生のメカニズムや日本の「がん検診」の受診率に関連して、「がんの早期発見」について日本社会が解決すべき問題についてお話をいただきました。
■がん大国、日本！企業の対応は？
日本では、毎年100万人が「がん」に罹患しています。そして驚くべきことに、そのうちの約３割が働く世代なのです。
2016年12月に改正された「がん対策基本法」では、「事業主はがん患者の雇用の継続等に配慮するよう努める」とあります。
企業は従業員の「がん」罹患を経営リスクとして認識し、組織と「がん」が共存をする道を模索しなければならない時代に突入したのです。
しかし、今回のセミナーにご参加いただいた方へのアンケートの中にも、少数ではありますが、「健保組合の問題」「個人的には興味があるが……」「社内教育としては考えにくい」という意見もあり、「従業員や従業員家族の『がん罹患』」＝「経営課題」という認識の浸透には、もう少し時間がかかるように感じました。
■セミナー視聴者様からの声
最後に今回のセミナーで、「がん教育」の必要性を感じられた方々の感想を一部ご紹介いたします。
・会社全体に中川先生のご講演を聴かせたいと思うほどでした。
・会社にシニア層が増える中、「がん」に罹患しても、安心して働ける制度の必要性を感じた。
・今までは、健康管理は自己で管理すべきものと思っていました。しかし、従業員は財産ですから、新たな視点で健康管理に取り組んでいかなくてはならないと気づかされました。
・長時間座っていることが「がん」リスクを高めることに驚きました。
・遺伝性のがんがこんなに少ないとは知りませんでした。
・生活習慣の影響が大きいことに驚きました。
・早期にさえ発見できれば、殆どのがんは治るんですね！
中川教授監修による、「がん」教育コンテンツ
今般のセミナーにご登壇いただいた、東京大学大学院医学系研究科 中川恵一特任教授に監修いただいた、e－ラーニングコンテンツ「いま職場に必要ながん教育」のイントロダクション（約7分間）をご体験いただけます。
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